概要
我々が実施した調査に依れば、継続教育を実施しないよりは実施したほうが良いとはいえるものの継続教育が加入者員の制度理解・制度関与の向上に役立っているか、といえば必ずしもそうではない。企業型ＤＣ制度導入企業の中には、具体的な成果目標をもって継続教育を実施しているというより、実施しなければならないものとして継続教育を実施している企業も散見される。
多くの企業にとっては、継続教育をしたくとも‘効果的・効率的な継続教育をどのように立案し、実施するかがわからない’、また仮に継続教育を実施したとしても‘加入社員の制度理解・制度関与にどの程度役立ったのか、確信があまり得られていない’。
とくに若年齢層社員を中心に、どう自分の問題として企業型ＤＣ制度を受けとめてもらえるか、
効果的な継続教育およびコミュニケーションの実現に向けて、導入企業の模索が続いている。
とはいえ、公的年金に100％依存出来るシナリオは消え、老後に向けた個人の自助努力や企業年金の重要性が高まってくる。このような状況を考慮した場合、社員がＤＣ制度や他の資産形成向け福利厚生制度を活用して安心できる老後に備えるための継続教育は、今後ますますその重要性、意義が高まってくるはずである。そのためには、社員が自分の問題として企業型ＤＣ制度を受け留め、積極的に当制度への関与を促す効果的な教育・コミュニケーションの開発、実施が求められる。
そこで、当小論は効果的効率的な継続教育をどのような新しい視点で設計するのが良いか、
従来型の継続教育に加えて、どのような教育・コミュニケーションを組み立てるか、をまとめたものです。
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